こんにちは、スポカフェ編集部です！
開催のたびに世界が熱狂するオリンピック。2020年の開催地は日本ということもあり、いつも以上に日本国民の注目は高かったはずです。
しかしそのタイミングで新型コロナウイルスが人類を襲い、世界が未曾有のパニックに陥ったために、どうしても延期せざるを得なくなってしまいました。
世界的イベントであるだけに人々の期待やそれにかけられていたコストも大きく、スポーツ観戦が好きな方たちは大きく肩を落とされたのではないでしょうか。
その東京オリンピックは現在、無観客での開催を目指して話が進められています。
この記事を読んでいる方の中にも、元々の開催日程で観戦する予定であったものの、延期に伴って折り合いがつかなくなりチケットを払い戻したという方もいるでしょう。
本記事では、「現在のチケットの払い戻し状況はどうなっているのか」「開催中止や無観客開催となった場合の経済的な損失はどうなるのか」といった点について解説します。
東京オリンピックのチケット払い戻し状況
東京オリンピックのチケットは元々約445万枚が販売されていました。
しかし開催延期になったことによって都合がつかなくなった方に向けて、2020年11月10日～30日の間で払い戻しが行われていました。現在は払い戻し期間は終了しています。
この期間内に元々のチケット保有者の内18%の方が払い戻しを行い、枚数にして約81万枚のチケットが白紙となりました。
チケットの価格は会場や競技種、座席などによって異なりますが、最高額のチケットで開会式のA席が30万円でした。
18%の人が払い戻しをしたということは、裏を返せば80%以上の人が今後のオリンピック観戦チャンスを期待して待っているというように捉えることもできますね。
東京パラリンピックのチケット払い戻し状況
東京パラリンピックも同様にチケットの払い戻しを受け付けていた期間があり、現在は終了しています。
チケットの払い戻しは、2020年12月1日～21日までの間で受け付けられていました。
元々は約97万枚のチケットが販売されていましたが、この払い戻しによって元の21%に当たる約20万枚が払い戻しされています。
払い戻しの割合を見ると、オリンピックとほとんど変わらない割合の方が払い戻しをしており、払い戻しをしないという決断をした割合もオリンピックとあまり変わらないということが分かりますね。
オリンピックと同様に、約8割のチケット保有者が大会を楽しみにしていることが伺え、組織委員会もその期待に添うことができるように準備を進めています。
中止・無観客開催になった場合の経済損失
3月4日現在、政府は東京オリンピック・パラリンピックの開催にあたり、海外客の受け入れを見送る方針であることを発表しています。
つまり、大会の開催は前提としており、その上で新型コロナウイルスの感染拡大防止に配慮しながら最善の策をとっていく方針であると考えられます。
オリンピックはアスリートのためにある大会であるべきという考え方であり、アスリートが望むのであれば、無観客だとしても開催をする方針で進めるということだと思われます。
アスリートにとっては朗報ではありますが、日本全体としては経済的損失を背負ってしまうことになるのは避けられないでしょう。
さらに1年延期されたことによる損失も大きく、こちらはすでに6000億円を超えているとされています。
直接的な損失
まずは2021年のみの損失の試算です。以下はGDPへの直接的な影響からみた損失額について計算されています。
完全な無観客開催として全ての競技を実施することになった場合、それによる直接的な経済損失は約5000億円であると試算されています。
無観客開催ではなく、ソーシャルディスタンスを保って観客動員数を半数にするなどの対策を行い、簡素化して開催した場合は約半分の約2500億円だそうです。
なお、開催を中止した場合は約5700億円の損失が見込まれています。
長期的な損失
次に、今回のオリンピックによる長期的な影響を加味した経済損失についての試算になります。
無観客開催の場合は約2兆4000億円の損失、簡素化した開催の場合は約1兆3900億円の損失、開催中止の場合は約4兆5100億円の損失が出ることになると試算されています。
現在の新型コロナウイルスの感染状況から見ても、平時と同様に開催することはあまり現実的ではなく、ここで予想されている損失をいかにカバーすることができるか、行政や組織委員会の動きに注目したいところです。
まとめ
みなさんもご存知のように、今回のオリンピック開催については過去に例のないパニック状態の中での開催となってしまい、とても大きな損失が発生してしまうことはもはや確定的と言えるでしょう。
記事内で紹介した損失の数字を見ても、アスリートのためだけではなく経済的視点からも東京オリンピック・パラリンピックの開催を行う重要性が見て取れます。
無観客での開催であっても中止するよりはかなり損失を抑えられることが予想されています。
しかし、これをきっかけにまた感染者が増えてしまっては元も子もないため、感染症対策を万全にすることはもちろんのこと、感染症対策を徹底した上での開催となることを期待しましょう。
選手も観客も安心できる対策を講じた上でスポーツを楽しんで経済活動をし、社会に貢献することができる東京オリンピック・パラリンピックになるといいですね。
