こんにちは、スポカフェ編集部です！
7月23日に開幕予定となっている東京オリンピックですが、開催自体を危ぶむ声は日に日に大きくなっています。新型コロナウイルスの感染拡大が今もなお続いており、東京オリンピックの開催までに事態が沈着する見通しが立っていない状態になっています。
仮に東京オリンピックの開催が決定したとしても、感染リスクを考えて出場を辞退する国が出てきても不思議ではありません。現にすでに参加を辞退している国もあり、他の国も相次いで参加を辞退する可能性がないとは言い切れないでしょう。
そこで今回は、東京オリンピックへの不参加が決定している国や、今後参加を辞退する国が増える可能性について紹介します。
北朝鮮が東京オリンピックへの不参加を表明
4月6日、北朝鮮が「新型コロナウイルスによる世界的な保険の危機状況から選手を守るため」に、東京オリンピックは不参加の方針であることを表明し、世界中に衝撃が走りました。北朝鮮が今夏の東京五輪開催を前に、不参加を発表した初めての国となったのです。
現段階で、北朝鮮に次いで不参加を表明している国はありませんが、今後も不参加を決定する国は出てくるのでしょうか。次では、主な東京オリンピック参加国の反応を見ていきます。
オリンピック参加国の意向は？
アメリカは「開催への努力を支持」
放映権など、五輪開催に大きな影響力を持つ米国の動向が注目されています。菅義偉首相は、先日の訪米で日米首脳会談を行い、バイデン大統領との共同記者会見において「世界の団結の象徴」として開催する意向を示しています。共同声明には「バイデン大統領は五輪を開催するための首相の努力を支持する」と盛り込まれました。
訪米前には自民党・二階俊博自民党幹事長が、突然の方向転換ともとれる「開催中止」の可能性にも言及したこともあり、今回のバイデン大統領との会談は東京五輪開催の可否に重要なポイントであると考えられていました。そんな中で、米国からの「支持」という言葉を受けたのは一つ大きな前進でしょう。
しかし「五輪開催」への支持ではなく、「開催への努力」という文言からも、大会そのものの実現を後押しする内容とまでは至っていません。昨年、一年延期を決意するきっかけとなったのは前大統領のトランプ氏の提案だったとも伝えられており、今後も米国の対応は日本の意思決定に大きく左右することは間違いないでしょう。
中国は開催支持変わらず
2022年北京冬季五輪開催国である中国は、東京大会開催支持の姿勢を変えてはいません。先月には、東京・北京の夏冬両大会に自国製ワクチンの提供を国際オリンピック委員会（IOC）に申し出るなど、開催に向けて大きな存在感を示し続けています。先の北朝鮮が不参加方針を表明した際にも、中国外務省は「日本がオリンピックを順調に開催することを中国は支持する」とメッセージを発信しています。
今後も参加しない国が増える可能性は？
一方で、昨年3月中旬に2020年夏の大会への選手派遣しないことをいち早く表明したのはカナダオリンピック委員会（COC）でした。新型コロナウイルスの蔓延が、中国をはじめとするアジアから広がり始めていた昨年3月、「2020年に行われた場合には選手を派遣しないことを決意した」と発表していました。
さらに、オーストラリアオリンピック委員会も昨夏の大会での事実上の不参加も表明するなど、開催4か月前の段階で「参加辞退」の発表が相次ぎました。
結果として開催は延期となり、一年後となった現段階で不参加の意思を示しているのは北朝鮮のみとなっています。しかし、受け入れる側の日本の対応が遅れており、今後さらに参加を見送る国が出る可能性もないとは言い切れないでしょう。
先日の日米共同会見で記者から「公衆衛生の面で日本は五輪の準備ができていない」との声に対し、菅首相は答えられなかったという一幕もありました。
また、選手派遣とは異なるものの、開催そのものに関しての世界の反応として、イギリスメディアの報道からははっきりと「中止」という言葉も伝えられています。今年1月には国内報道機関が、「日本政府が大会を中止にせざるを得ないと結論付けた」と報じた他、大手一般紙のコラムでも「五輪の中止」について言及するなど、メディアを通じて現段階での大会開催への疑問の声を大きく発信しています。
不参加を表明した北朝鮮に対し、南北協力を目指し「五輪を対話の機会に」との考えを明らかにしていた韓国も、国内での世論調査では「中止・延期」を望む声が9割を超えるなど、国民全体で隣国での大会開催を否定する意識が高まったままです。
大会組織委員会をはじめとする日本側は今年3月に、海外からの観客を受け入れないと決定した以外、大会における新型コロナウイルスへの具体的な対策を明らかにしていません。参加当事者である選手やコーチ等関係者のみならず、世界中で東京五輪開催を危ぶむ声は、今後もさらに大きくなっていく可能性があるでしょう。
まとめ
一部の参加国の中にも「日本の準備不足」への指摘も聞かれるなど、もはや「参加・不参加」よりも、開催自体を問う声が多くなっています。日本国内からも中止について語られてきている一方で、ＩＯＣからは「確実に開催される」というメッセージも伝えられています。
未だ先行きが見えない中でも世界中で代表選考が行われ、選手たちは日々大会に向けてのトレーニングを行っています。選手たちの競技への想いを実現させたいと思う反面、東京都知事が海外客受け入れ断念を決めた際の「安全を最優先」という言葉も、頭から離れません。
2021年の一大スポーツイベント「東京オリンピック・パラリンピック」がはたしてどのような形で行われるのか、今後も注目していきたいところです。
